クリニックを開業する医師が増えている一方、閉院するクリニックも少なくありません。
閉院していくクリニックのほとんどは、長年地域医療に携わってきたところばかりです。
クリニックも収益を上げていかなくては維持することはできません。今、どんな理由から閉院するクリニックが増えているのでしょうか？
これから開業するという医師の方には関係ないと思うかもしれませんが、遠い将来で起こり得る可能性を知っておくことで、これからのクリニック経営の参考になるはずです。
今回は、クリニックが閉院する理由についてご紹介します。
突然の閉院のお知らせ
閉院を予定するクリニックのホームページを見ると、ほとんどのクリニックが閉院日より3カ月前にお知らせを掲載していました。
・閉院する日
・今後の対応について
・新規患者様の対応はしない
主に、この3つについて説明が書いてありますが、”諸般の事情により”と書くにとどまり、閉院する理由についてはほとんど触れられることはありません。
閉院までにクリニックがすること
閉院の日まで、いつも通りに診察や治療をしていたらいいというわけにはいきません。
クリニックには、やらなくてはいけないことがあります。
継続的に通院していた患者様の意向を確認する
新規の患者様については、受付しないことを明記するクリニックがほとんどですから、既存の患者様の今後の診察、治療についてご本人の意向を確認していきます。
クリニックができることは次のことです。
・転院先への紹介状を作成する
医療連携先の医療施設、もしくは希望される転院先への紹介状を作成します。患者様の意向以外にも症状に合わせてご相談があれば、治療に適した医療機関を紹介することもできます。
紹介状を持って転院するメリット
クリニックの都合で閉院をするので、患者様に迷惑をかけるわけにはいきません。転院先でも、これまでと変わらない診察や治療が受けられるようにするために紹介状を作成します。
また、転院先が大規模な病院である場合、初診時に紹介状がなければ「特定療養費」として患者様に別途請求が発生してしまうのです。
これまでの病歴、服用している薬などが分かることで、転院先で余分な検査をする必要もなくなります。
患者様に迷惑をかけないことが最大限の目標です。
クリニックが閉院する理由
明確な閉院理由が掲載されていないので、各々の本当の理由は分かりませんが、考えられる閉院理由はいくつかあります。
事業継承する人がいない
現在、日本の開業医のほとんどが60歳以上だと言われています。
そのため、事業の継承を考えています。遠い将来ではない自分が元気なうちに、継いでくれる人に引き継いでもらいたいはず。
けれど、継承者がいないケースがほとんどです。
よくあるケースとしては、子供への継承です。タイミングが合わなかったり、継ぐことを考えていなかったりするようです。
そんな理由から、第三者に医療継承するケースも最近では増えているようです。
経営悪化のため
新型コロナウイルスの流行によって、クリニック経営にも大きく影響が出ています。
コロナ禍に患者様が減ってしまい、収益も減ってしまったクリニックがほとんどです。
ここ一年で感染者数が減り、ようやく本来のクリニックとして軌道修正を考えていたのに、離れてしまった患者様が戻らないようです。
一度離れてしまった患者様が戻ってくるという保証はないようです。
収益が減ると、返済、人件費、光熱費など支払いができなくなってしまうため、経営の見直しが必要となります。
若い医師ならそれも可能でしょうが、年を重ねた医師の場合は、その気力も湧いてこないのです。それだけ大変なことだから、ひどくなる前に閉院を決意するきっかけとなることが考えられます。
医師の健康状態
高齢になるにつれ、医師も万全な健康状態で診察や治療に挑めなくなることがあります。
持病を抱えながら、騙し騙し続けているという医師も少なくありません。
健康状態が悪いと、自分自身が考えているパフォーマンスができません。それを仕方ないと捉えるか、ダメだと捉えるのか医師それぞれです。
人の命を預かる仕事だけに、この見極めは非常に難しいです。
そして、何より怖いのは医師が突然倒れてしまうことです。
3カ月前の閉院のお知らせも急な話だと感じるのに、ある日突然、診察ができなくなってしまうと患者様をはじめ、スタッフや関係者へも迷惑をかけてしまいます。
体力の限界を理由に勇退する気持ちも理解できます。
閉院に伴うスタッフへの対応
残念ながら、閉院によりスタッフは全員解雇となります。企業でいう倒産と同じです。
解雇となる場合には「解雇通告」を閉院日の30日前までにすることが決められています。
事前に伝えることで、特に問題なく解雇することができます。
しかし、突然倒れるなど、予期せぬことが原因で閉院となる時は、賃金の30日分（最低ライン）またはそれ以上に金額を支払うこととなります。
できれば、転職先を紹介するなど、スタッフの今後の仕事について不安がない形をとるようにしてください。ここで冷たい態度やルール違反をすると、後日、訴えられる可能性もあるのでご注意ください。
閉院させない経営を学ぶ
健康状態、年齢を理由にする場合には閉院も仕方のないことですが、経営難を理由とするならまだ立て直せる可能性があります。
まずは、入ってくるお金（収益）を増やすことです。診療報酬の見直しに加えて経費を見直してください。意外と無駄にしているお金が見つかるはずです。
出ていくお金（経費）を減らすことができたら、収益を大きく増やすことができなくても残るお金を増やすことはできます。
患者様を増やすことを考える
これまで、クリニックの発信としてホームページやSNSを活用してきましたか？
ただなんとなくやっている、やらなくても患者様は来る。もし、そんな状態でしたら、今すぐに活用方法を見直してください。
来院するかもしれない患者様（いわゆる見込み客）は、ホームページの情報やSNSでどんな発信をしているかを見て、受診するクリニックを探しています。
目に止めてもらう、知ってもらうことが非常に重要なのです。
患者様が減ることは、スタッフのやる気も落ちます。どんなに忙しくても患者様のために働くのが医療従事者の生きがいです。
生きがいを奪われれば、やる気が落ちていくのも当たり前なのです。
そうならないように、患者様を安定して集患を目指してください。
閉院後のクリニックの義務
閉院した場合でも、カルテなど保管義務があります。
・カルテは5年間の保管
・レントゲンは3年間の保管
今は電子保存となるため、保管するために広い空間を必要とすることはありません。
けれど、その間に情報が漏れないようにしっかり管理することが求められます。
まとめ
今回はクリニックの閉院についてご紹介しました。
長い間、地域に根付いて患者様と共にクリニックを経営してきた医師にとっては、非常に悲しいことでもあります。
けれど、何かあった時、今なら自分で責任が取れると考えると「今、閉院しよう」と考えるのは相手への配慮なのでは？とも考えらえます。
また、スタッフへの配慮、保管義務などを丁寧にやり終えるまでが閉院に関する業務だと考えていただく必要はあります。
一つのことを終えるということは、やはり大きな責任を感じます。
